株式会社サイバー・バズ

【導入の課題】お客様から確認される「売上」への影響

インフルエンサーサービスは直接購買よりもブランド認知の向上に強いメディアだと言います。一方で、インフルエンサーマーケティング自体が新しい手法とあって、広告費を投じるお客様からは「売りにつながるのか？」「売りにつながったか？」ということを聞かれることが多かったと言います。

「インフルエンサーマーケティングは、商品・サービスに興味関心をもってもらう、というところにこそ、大きく寄与する手法です。それでもまだ、インフルエンサーサービスを通じて、結局どれだけ売れるのか、売れたのか、と言われることは、以前と変わらず多いです」と、小原氏は振り返ります。

【導入の効果】売上のチェックが簡単に、SNSデータとのクロス分析も

導入後、利用者として、小原氏は、どのように効果を感じているのでしょうか？

「売りにつながっているか、というお客様の声に対し、数字で示せるようになったことは助かりました。商品名を入力するだけで、視覚的なグラフを見ることができるので、気軽にチェックがしやすいのも良い点ですね。もし売上が跳ねていれば、さらに深く調べるといった使い方をしています」と小原氏。

このように、利用方法としては、まず、自社で施策を打った商品名を検索して、その売上を簡易チェック。そして、「Dolphin Eye」からCSVデータをダウンロードし、TwitterやInstagram、YouTubeなどSNSにおけるリーチ数と相関分析したグラフを作ることも多いそうです。ヒットした商品がどこから「火がついたのか」を調べるためです。

そうしたグラフはお客様へ提案する営業資料としても利用しているそうです。それでも、テレビCMや雑誌を筆頭に複数の広告を同時投入する商品ほど、インフルエンサーマーケティングを含むデジタル広告の影響を検証するのが難しいことが課題だと言います。

一方、「Dolphin Eye」では、地域ごとの売上状況のチェックができます。そのため、特定地域で放送するCMに対し、放送地域とそれ以外の売上状況を見たり、地域ごとに配信するインターネット広告を分析したりすれば、インフルエンサーマーケティングの効果について、一歩踏み込んだ影響分析をすることができそうです。

また、キーワードごとに商品をグルーピングして売上をチェックできるため、消費者に響いている、旬な「キーワード」を調べることもできます。

「なぜ売れた（火がついた）か？」を特定するための様々な利用方法を、True Dataの担当者がご説明すると、「そうした分析は確かにすると良いと思います。活用の幅を広げるためにも、使い方の研修なども、ぜひやっていただきたいです」と期待を寄せていただきました。