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消費財メーカー向けSaaS「Eagle Eye」のデータ分析メニューを強化
~新たに「前後購買分析を追加し、より詳細に購入ブランドの変更を把握することが可能に~

ビッグデータプラットフォームを運営する株式会社 True Data(本社:東京都港区、代表取締役社長:米倉 裕之、証券コード:4416、以下、True Data)は 、2024年4月1日(月)、SaaS型の消費財メーカー向け購買データ分析ツール「Eagle Eye(イーグルアイ)」の分析メニューを強化しました。「Eagle Eye」とは、全国のドラッグストアや食品スーパーマーケットにおける購買情報を統計化し、消費者の購買行動をID-POSデータ(顧客ID付き購買データ)で分析できる SaaS 型ツールです。今回、新たにオプションメニューとして「前後購買分析」を追加したほか、既存メニューの仕様を変更することで分析機能を強化し、消費者の購買行動をよりリアルに把握することが可能になりました。

当社はこれからも、様々な新サービスを提供するとともに、既存のデータマーケティングサービスをブラッシュアップし、企業規模にかかわらず、あらゆる企業のDX推進とデータ活用を支援してまいります。

※データは統計化した調査パネルによるもので、店舗・個人を特定する情報は一切含まれていません

  • 背景 

DX推進機運の高まりを背景に、データ活用のニーズが拡大しています。消費者の購買行動が多様化するなか、消費財メーカーにとって、ビッグデータで顧客を理解し、マーケティングや新商品開発、販売促進などさまざまな施策へ活かすことの重要性が増しています。 なかでも顧客軸で購買データを分析できるID-POSデータへの関心は高く、当社の消費財メーカー向けデータ分析ツール「Eagle Eye」の契約社数も増加傾向にあります。今回、消費者が購入ブランドを変更(ブランドスイッチ)した商品をより細かく分析できる「前後購買分析」を追加するなど、分析メニューを強化し、メーカーが顧客像を鮮明に理解することで、より高精度なデータマーケティングが実施できるようになりました。

  • 機能強化のポイント

新規メニューの追加、既存メニューの仕様変更により、消費財メーカーのマーケティング担当者、商品企画担当者、営業企画担当者などがより深く顧客の消費傾向を理解することが可能になりました。

①新メニューの追加 
・「前後購買分析」※
ある商品を購入した人が、その前後に購入した商品を知ることができます。既存のメニューで購入商品のスイッチングを調べる場合は、例えば2月にある商品を購入した人が3月に何を購入したかなど、異なる期間で分析しますが、「前後購買分析」では、二つの購買期間を重ねることで、同月2月の直前・直後に何を購入したかを分析することも可能になりました。頻繁に購入する商品でも、直前直後に何を購入しているかが分析できるため、商品の関係性やプロモーションの効果がより正確に考察できます。

「前後購買分析」 のイメージ

② 主な仕様の変更
・「トライアル・リピート分析」 「購入個数分布分析」
分析対象とする基準期間を現状1年間から最長2年間に拡大し、購入サイクルの長い商品の分析も可能になりました。

・「ブランド成長力マトリクス」※
今までは、新規顧客と中止顧客は人数、継続顧客は売上金額でデータを把握していました。今回、新たに新規顧客と中止顧客のデータも売上金額に変更し、同じ軸で比較することが可能になりました。新規・中止・継続という顧客セグメントごとに購入金額で成長力を把握することにより、今後の商品プロモーションやリニューアルなどの検討におおきく役立ちます。

・「時系列・累積TR」※
トライアル率・リピート率を分析する際、時系列の数値に加え、累積した数値も見ることができるようになりました。購入率(トライアル率)が伸びているのか、リピート率(2回以上購入者)が伸びているのかを週単位で積み上げ分析することで、現在の売上が新規購入者の増加によるものなのか、リピーターの増加によるものなのか把握できます。
※「前後購買分析」 「ブランド成長力マトリクス」 「時系列・累積TR」 はオプション契約でご利用いただけます


「時系列・累積TR」 のイメージ

【Eagle Eyeについて】  

全国ドラッグストア、食品スーパーマーケットにおける購買情報をもとに統計化したデータをスピーディーに分析できるSaaS型のID-POS分析ツールです。当ツールに連動するデータは、エリアごとの店舗チェーンの偏りに考慮し、政府が発表する商業統計調査の店舗数、金額に沿って設計した調査パネルによる市場データです。データは日次更新されているので、最新データを使った速報分析にも対応しています。年代や性別などセグメントした顧客軸で購買商品と購買行動を同時に分析することが可能で、消費財メーカー・卸売業など多くの企業に活用いただいています。


■ユーザーセミナーについて
ユーザー向けの「Eagle Eye」活用セミナーを毎月開催し、ID-POSの活用方法をレクチャーしています。

https://www.truedata.co.jp/category/seminar/


■「Eagle Eye」のサービスお問い合わせ先
https://www.truedata.co.jp/contact


■当社のデータについて
株式会社True Dataが設計、運用する、全国のドラッグストア、食品スーパーマーケットなどの消費者購買情報を統計化した標準データベース。全国延べ6,000万人規模の購買情報から構成され、性別、年代情報をカバーしています。
※データには店舗・個人を特定する情報は含まれていません



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